学費サポート

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学費であきらめない!HMCはあなたのチャレンジを応援します!

遠隔地入学者助成制度鍼灸柔道整復AT

遠隔地から通学する学生あるいは本校近隣へ転居して通学する学生を支援する制度です。

1)遠距離通学助成制度

本校と居住地の直線距離が30kmを超えて通学する学生を支援します。
通学距離に応じ、年間8万円から最大15万円まで助成します。

2)自宅外通学助成制度

本校と居住地の直線距離が30km以上の学生が、本校近隣にアパート等を借りて通学する場合に支援をおこないます。年額12万円を定額助成します。

健康美容鍼灸特待生制度鍼灸

鍼灸の資格取得と共に、健康美容鍼灸を自分の将来に活かしていきたいと考え、本校の鍼灸学科入学と健康美容鍼灸講座の受講を強く希望する全国の優秀な方を支援する制度です。

資格 本校の鍼灸学科に入学し、健康美容鍼灸講座受講を希望する全国の方
特待 1年次に受講する健康美容鍼灸講座の受講料30万円を全額免除
採用 15名程度(静岡県内 5名程度 / 静岡県外 10名程度)
選考 高校生:指定校推薦選抜、高校推薦選抜、高校一般選抜
社会人:社会人選抜、医療等資格者特別選抜

特待生の選考に漏れた場合であっても優秀と認められた者には入学が許可されます。
その場合は健康美容鍼灸講座受講料の免除はありません。

在校生特待生制度鍼灸柔道整復

本校の鍼灸学科・柔道整復学科に在籍する優秀な学生が、もう一つの資格の取得をめざし、鍼灸学科あるいは柔道整復学科に入学する際に学生を支援する制度です。

特待生は本校の求める学生像にふさわしい人物であり、学業成績・出席率などを審査して決定されます。

特待生になると受けられる特別待遇は、入学金免除に加え授業料・実習費・施設設備費の半額が免除されます。

社会人入学サポート制度鍼灸柔道整復

あらたな人生を歩むために医療資格取得を目指す社会人の方、またキャリアアップのために複数の医療資格取得を目指す方をサポートする制度です。
本校の鍼灸学科・柔道整復学科を「社会人選抜」または「医療等資格者特別選抜」で受験した方を対象に、入学金45万円を15万円減免し、30万円といたします。

基礎分野科目履修免除制度鍼灸柔道整復

大学・短期大学・専門学校の専門課程において既に履修された授業科目(基礎科目)で、本校のカリキュラムと同一科目もしくは授業内容が同一の場合、単位を認定し、その科目の履修を免除する制度です。単位認定は、出身校のカリキュラム、シラバスを検討し、授業時間数、単位数、教育内容のすべての項目を満たす場合、単位を認定します。

専門基礎分野科目履修免除制度鍼灸柔道整復

大学・短期大学・専門学校の医療専門課程において既に履修された専門基礎科目で、本校が単位認定対象とする科目については単位を認定し、その科目の履修を免除する制度です。単位認定は、出身校のカリキュラム、シラバスを検討し、授業時間数、単位数、教育内容のすべての項目を満たす場合、単位を認定します。

認定対象科目 病理学、公衆衛生学

専門実践教育訓練給付金柔道整復

本校の「柔道整復学科」は、厚生労働大臣指定専門実践教育訓練給付の対象講座です。

教育訓練給付制度とは

働く人の主体的で、中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者(在職者)、または一般被保険者であった方(離職者)が、厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を受講し修了した場合、本人が支払った教育訓練経費の一部をハローワークより支給される制度です。

専門実践教育訓練給付金の受領額

教育訓練の種類 専門実践教育訓練
支給額 教育訓練経費の70% ≪3年間の上限額:168万円≫
内訳
① 教育訓練経費の50% 
≪3年間の上限額:120万円≫
※専門実践教育訓練を受講した場合に支給
② 教育訓練経費の20%≪上限額:48万円≫
※資格取得し、かつ修了した日の翌日から1年以内に一般被保険者として雇用された場合に追加支給
支給対象者 受講開始日(4月1日)までに通算して2年以上の雇用保険の被保険者期間を有している方
支給方法 ハローワークへの支給申請により6か月ごとに支給
支給申請手続 本人の住所を管轄するハローワークに対して、受講開始日(4月1日)の1か月前までに書類を提出。
※訓練対応キャリア・コンサルタントによる訓練前キャリア・コンサルティング(ジョブ・カード交付)の受講必須

上記の受領額は、平成30年10月1日以降に受講開始する専門実践教育訓練から適用されます。

社会人のための入試制度支給までの流れ

受講前

1)オープンキャンパス、個別相談会に参加
柔道整復学科の講座内容の確認
学費と給付金予定額の算出
受給資格の有無確認(ハローワークでもできます)
2)ハローワークにて
受給要件の確認
「訓練前キャリア・コンサルティング」受講&「ジョブ・カード」作成
3)受講前申請手続き
ジョブ・カードの交付を受けたら、受講開始日の1か月前までにハローワークへ必要書類を提出。

受講中

4)支給申請
訓練期間中6か月ごとに支給申請を行い、教育訓練中から支給を受けることが可能。教育訓練経費の50%支給。
支給額:3年間で最大120万円

受講修了

5)支給申請
受講修了日の翌日から1か月以内に書類をハローワークへ提出。
申請書の提出や支給申請手続は、原則として受給者本人が行う。

6) 「追加給付」の支給申請
資格取得し、かつ修了日の翌日から1年以内に一般被保険者として雇用されると、さらに教育訓練経費の20%追加支給。
支給額:最大48万円

※申請資格、支給要件、申請手続などの詳細は、厚生労働省のサイトまたはハローワークのサイトをご参照ください。
厚生労働省:教育訓練給付制度について
ハローワーク:教育訓練給付制度
政府広報オンライン:https://www.gov-online.go.jp/useful/article/201408/1.html

教育訓練支援給付金とは

専門実践教育訓練給付金に併せて、「教育訓練支援給付金」の利用もできます。
専門実践教育訓練給付制度金を受給される方のうち、45歳未満で、これまで教育訓練給付金を受けたことがない方が失業状態にある場合には、教育訓練支援給付金も支給されます。
進学のために仕事を辞められた方を支援するために、教育訓練給付金とは別に失業保険に準じた内容の給付を受けることができるので、進学や生活などの経済面でも支援されます。

1) 教育訓練支援給付金の日額
教育訓練支援給付金の日額は、原則として離職される直前の6か月間に支払われた賃金から算出された基本手当日額の80%になります。
基本手当の日額は、原則として離職される直前の6か月間に支払われた賃金の合計金額を、180で割った金額(賃金日額)のおよそ80%~50%になります(基本手当の日額については、別途上限が定められています)。
※基本手当の日額は「毎月勤労統計」の結果に基づき、毎年8月1日に改定されます。
※平成29年12月31日以前に受講開始した専門実践の教育訓練支援給付金の支給額は基本手当日額に相当する額の50%となります。

2)教育訓練支援給付金の上限
基本手当の日額は、年齢層ごとに上限が定められています。
(基本手当の支給対象となる日が平成30年8月1日から平成31年7月31日までの場合)

離職時の年齢が30歳未満の方
賃金日額(w円) 給付率 基本手当日額(y円)
2,480円以上4,970円未満 80% 1,984円~3,975円
4,970円以上12,210円以下 80%~50% 3,976円~6,105円(※1)
12,210円超 13,500円以下 50% 6,105円~6,750円
13,500円超 6,750円(上限額)
離職時の年齢が30歳以上45歳未満の方
賃金日額 給付率 基本手当日額
2,480円以上4,970円未満 80% 1,984円~3,975円
4,970円以上12,210円以下 80%~50% 3,976円~6,105円(※1)
12,210円超 14,990円以下 50% 6,105円~7,495円
14,990円超 7,495円(上限額)

※1 y=0.8w-0.3{(w-4,970)/7,240}w

3) 教育訓練支援給付金の支給
教育訓練支援給付金の支給単位期間は、原則受講開始日から起算した2か月ごとの期間です(受講を終了する場合は、修了までの期間)。
教育訓練支援給付金の詳細は、ハローワークにお問い合わせ下さい。
ハローワーク:教育訓練給付制度

AT試験受験資格者サポート制度鍼灸柔道整復

(公財)日本スポーツ協会が認定する「適応コース承認校」(本校を除く)を修了し、AT試験合格へ向け再チャレンジを目指す方をサポートする制度です。

  1. この制度は、本校の鍼灸学科または柔道整復学科に入学する方を対象としています。
  2. AT学科での履修科目は、本人が選択することができます。
  3. この制度を利用希望される方は、本校事務局より「AT試験受験資格者サポート制度利用申請書」をお取り寄せいただき、必要事項を記入の上、鍼灸学科または柔道整復学科の出願書類と併せて提出してください。
  4. 制度利用時の費用は、履修科目数に関わらず下記のとおりです。

年間費用

授業料 100,000円 施設設備費 50,000円 実習費 50,000円 合計 200,000円

公益財団法人日本スポーツ協会

本校は公益財団法人日本スポーツ協会が認定する「アスレティックトレーナー資格」の合格者を毎年輩出し、すでに57名がアスレティックトレーナーとして日本各地で活躍しています。この合格実績が裏付ける講師陣の指導のもと、是非「アスレティックトレーナー資格」合格を目指してください。